個人コンサルという言葉をご存じでしょうか？
コンサルティングファームに所属せず、個人事業主であったり、個人で法人を設立してコンサルを行う人のことです。
個人コンサルのように、副業でフリーのコンサルタントとして働く人が増えています。
個人コンサルについてはこちらの記事にまとめています。
この記事ではコロナ禍に有利な個人コンサルの働き方について紹介します。
完全に在宅勤務で働くことが可能
現在はフリーコンサルタント.jpなど、フリーのコンサルタントへ案件の斡旋を行うサービスが多くあります。
案件によってはオフィスへ常駐であったり、対面打ち合わせを含む案件もありますが、
現在はコロナ禍もあって、完全に在宅でオンラインミーティングのみで受けられる案件が多くなっています。
まずはサイトに登録し、レジュメを提出して初回面談を済ませるとコンサルタントが自分のキャリアに合った案件を紹介していくれます。
副業として働くことも可能
個人コンサルとして完全に独立するとなると収入面での不安もあるでしょう。
今の自分のスキルで十分か、継続的に案件をとることはできるのか不安になる方も多いのではないでしょうか？
その場合はまず副業として始めることをおススメします。
しかしこの場合、本業の競合案件にならないように注意しましょう。
本業と同じ仕事を行うことで情報漏洩や利益相反の対象にならないようにしましょう。
副業を始める場合は必ず就業規則を確認し、どの範囲の業務まで副業で行ってよいか相談をすればトラブルを防ぐことができます。
オンラインのみでできないコンサル案件
一方、オンラインのみでは難しいコンサル案件もあります。事業計画の立案や、ＩＴプロジェクトなどは比較的オンラインで行いやすく、案件も多数存在します。
しかし以下のように現地での調査が必要になるものではオンラインのみでは難しいケースもあるでしょう。
物流のオペレーション改革など
現状の業務調査を行う場合に、現地での調査が必要になるケースが多いでしょう。
すべてオンラインのみで行うという方法もありますが、コンサルティング業務をスムーズに進めるためには現地調査を行う場合もあるでしょう。
市場調査、インタビュー
実際に現場を訪れて行う市場調査や、インタビューなどは対面で行うケースが多いでしょう。しかし、最近ではインタビューなどは対面ではなくオンラインで済ませてしまうケースも増えています。クライアントと事前に確認しておくことが重要でしょう。
押印作業など
クラウドサインなどを導入していない会社では、押印作業などをオフィスで行う必要がある場合があります。
近年ではクラウドサインを導入している会社が増えてきていますが、まだまだ書類業務や押印作業のために出社する必要のある企業も多いでしょう。
まとめ
個人コンサル、つまりフリーのコンサルタントとして独立して働くことで、在宅勤務のみで自由に働くことができます。
案件を調整することで、クライアントの打ち合わせであってもオンラインのみ、基本は在宅勤務でコンサルタント業務を行うことができます。
フリーコンサルタント.jpは個人でコンサルを行う方におすすめの、コンサルタントへの案件紹介サービスです。
筆者は現在個人コンサルとして独立していますが、はじめはフリーコンサルタント.jpから仕事を始めました。
筆者の体験記はこちら