【PwCコンサルティングとは?】年収・プロジェクト事例を紹介

【PwCコンサルティングとは?】年収・プロジェクト事例を紹介

世界4大会計事務所(Big4)の1つで、PwCのJapanグループのコンサルティングを担っているPwCコンサルティング。

そんなPwCコンサルティングの秘密に迫ります。

PwCコンサルティングの歴史やプロジェクト事例、気になる年収水準、教育制度などを確認していきましょう。

また、PwCに入社してみたいと思った方は最後に転職・就活のアドバイスを書いておきましたので、参考にしてみてください。

PwCコンサルティングの歴史/沿革

PwCコンサルティングはPwC Japanグループにおける経営戦略の策定から実行まで、総合的なコンサルティングを提供する機関です。

 

外部MTG

PwCコンサルティングは2016年に、以下の4つの部門が統合することで設立されました。

・PwC Japanグループのコンサルティング部門
・プライスウォーターハウスクーパーズ株式会社のコンサルティング部門
・プライスウォーターハウスクーパーズ・ストラテジー株式会社
・プライスウォーターハウスクーパーズPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLC

現在ではPwCの世界158カ国、約236,000人のグローバルネットワークを活用できる世界有数のコンサルティングファームとなっています。

PwCコンサルティングの強み

PwCは世界4大会計事務所の1つであるため、世界中に拠点を持ち、世界中の知識や経験が集まるプロフェッショナルファームとなっています。

PwCはプロフェッショナルとして”To build trust in society and solve important problems”

すなわち「社会における信頼を構築し、重要な課題の解決を行う」ことを信条としています。

 

ホワイトボード

そのため、PwCは複雑化・多様化する経営課題に対して、世界にある複数拠点からのグローバルネットワークを活用することが可能です。

世界中の知見を集約することでコンサルティング、ディールアドバイザリーに加えて監査、税務など様々な領域にまたがって総合的な提案ができます。

また、優れた専門性を集結した提案を互いに影響させ、協働できる体制が整われていることもPwCの強みです。

PwCコンサルティングのプロジェクト事例

業種別サービス

自動車、重工業・産業機械、化学、エネルギー・資源・鉱業、建設、運輸・物流、消費財・小売・流通、テクノロジー、情報通信、エンタテイメント・メディア、医薬・ライフサイエンス、ホスピタリティ&レジャー、総合商社、金融サービス、銀行・証券、資産運用、保険、不動産、プライベート・エクイティ、都市・インフラストラクチャー、官公庁・公的機関、農業、ヘルスケア

コンサルティングサービス

・ストラテジーコンサルティング
全社・事業戦略、カスタマー戦略、ファイナンス戦略、オペレーション戦略、組織戦略、技術イノベーション戦略

・マネジメントコンサルティング
オペレーションズ、顧客戦略・マーケティング、ファイナンス&アカウンティング、組織人事・チェンジマネジメント、PMIコンサルティング、トランスフォーメーションサービス

・テクノロジーコンサルティング
デジタルサービス、データアナリティクス、サイバーセキュリティ&プライバシー、クラウドコンピューティング、エマージングテクノロジー、導入支援、CIOアドバイザリーサービス、イノベーション

・リスクコンサルティング

PwCコンサルティングの役職と年収

PwCの平均年収は以下のようになっています。
初任給:約525万円
5年次:約700~800万円
10年次:約1,100~1,700万円
平均年収(平均年齢31歳):約900万円

 

給料

PwCの役職ごとの年収は以下のようになっています。
アソシエイト:約500~800万円
シニアアソシエイト:約700~1,000万円
マネージャー:約1,000~1,300万円
シニアマネージャー:約1,300~1,700万円
ディレクター:約1,500~2,000万円
パートナー:約2,000万円~

PwCコンサルティングのキャリアパス

PwCのキャリアパスではアソシエイト、シニアアソシエイト、マネージャー、シニアマネージャー、ディレクター、マネージングディレクター、パートナーのランクが用意されています。

まずアソシエイトとシニアアソシエイトでは、若手のコンサルタントに必要となる業務スキルとテクノロジースキルをバランス良く身に付けながら、自らの専門性を身に付けることが求められます。

またプロフェッショナルとして自立し、リーダーシップを発揮することも求められます。

 

チーム

マネージャーとシニアマネージャーではビジネス拡大に貢献し、そのために必要な組織力向上に貢献することが求められます。

そのためプロジェクト全体の管理やクライアントとの関係構築などの高いマネジメント能力が必要となります。

ディレクター、シニアディレクター、パートナーはより専門性を高め、際立ったスキルや経験を有し、PwCに貢献することが求められます。

また、PwCではマネジメント領域だけでなく、業務戦略やテクノロジーのスペシャリストなどのキャリアやPwCグループのPwCコンサルティング合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、PwC税理士法人間の移籍が可能なOEP制度など、個々のキャリア選択が尊重されています。

PwCコンサルティングの研修制度

PwCにはGaRDPプログラムと呼ばれるグローバルな環境で高いパフォーマンスを発揮できる真のプロフェッショナルを育成する多彩な研修プログラムがあります。

代表的なプログラムがCompetency研修です。

 

社内MTG

Competency研修はクライアントに対して、プロフェッショナルとして価値を提供するための必要な力をピラミッド型に設定し、段階的に力を習得していくプログラムを組んでいます。

最下層には社会人、コンサルタントとして基本的な力を付けるためのプログラム、頂点にはクライアントにわかりやすく伝える力を付けるためのプログラムが組まれています。

PwCコンサルティングの代表的出身者

小松崎行彦氏

東京大学卒業後、マサチューセッツ工科大学にてMBAを取得し、1978年に新日本製鐵に入社。その後ベイン・アンド・カンパニー、ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン(現Strategy&)、ATカーニーなどの外資系コンサルに勤務。2007年からはレックス・ホールディングス代表取締役社長に就任するなど、日本を代表する小売業界の経営実績を多数有し、国内業界再編を主導。

郡信一郎氏

米国タフツ大学卒業後、横河メディカルシステム(現GEヘルスケア)に入社。その後ハーバードビジネススクールにてMBAを取得。1998年にブーズ・アレン・アンド・ハミルトン(現Strategy&)に入社し、多彩な業界に対してコンサルティングを行った。2004年にはデルに入社し、公共営業本部長、執行役員、米国デル社エグゼクティブ・ディレクター、北アジア地域公共事業本部長を歴任し、2011年には同会社の代表取締役社長を就任。

PwCコンサルティングに転職するには

PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題に解決する」というPwCの世界共通のPurpose(存在意義)のもと様々なプロフェッショナルサービスを提供しています。

 

コンサルタント転職対策

また、Purposeを果たすために必要なものとしてValues(価値観)を掲げ、PurposeとValuesに共感できる人材を求めています。

そのため、専門性を深めて自身の存在意義を高め、様々な境界を越えて協働し、人脈、アイデア、知識を共有できることが転職への近道となりそうです。

具体的な対策は?

上記のことをクリアにするためには、2つカギがあります。

1つ目は、自分自身の存在意義について考え直すことです。

存在意義を高めるためにどんな専門性を深めれば自分らしさが出るのかを考えることが重要です。また、専門性といっても資格にこだわる必要はありません。

しかし、もしコンサル就職におすすめな資格・スキルを取りたいという方は、以下の記事をご覧ください。

2つ目は、様々なバックグラウンドを持つ仲間と協働して実体験として経験しておくことです。

コンサルタントは、様々な企業と協業するため、様々な方向を向いているクライアントたちを1つにまとめてプロジェクトを推進する力は最も重要な力といっても過言ではありません。

PwCコンサルティングのまとめ

いかがでしたでしょうか。PwCコンサルティングは世界で活躍している日本の代表的なコンサルティングファームです。

年収1,000万円の壁も悠々と越えることができるので高収入間違いなし。PwCコンサルティングに転職したい場合はまずは転職エージェントに問い合わせてみましょう。

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大切なことはまずは行動をしてみることであるため、自分にあったサービスを探してみてください。

文:コンサルAgenda編集部